宮崎県では人手不足が課題となっている介護現場で、外国人材が担い手として増えている。こうした状況のなか、県は特定技能実習生などが介護現場で必要とされるリアルな日本語を習得する講座を毎年開催している。今年は県内3つの会場で10回の講座が計画されており、初回は8日に開かれた。
講座にはインドネシアやミャンマーなど複数国からの特定技能実習生およそ20人が参加し、このテーマは「宮崎弁」であった。講座では実習生たちに対し、宮崎弁で「とても」が「てげ」になることや、質問をするときに「どんげ」と聞くといった地域特有の言葉遣いが教えられた。
実習生たちは講座を通じてこれらの表現を学び、実際に宮崎弁を用いた会話にも挑戦した。参加した実習生からは「利用者から言うことが分かるのがうれしい」といった感想が出ている。県のデータによると、介護現場における県内の外国人の数は、コロナ禍以降、年々増加傾向にある。
2023年は374人であったが、去年は985人とおよそ2.6倍に増加しており、外国人材が介護現場での重要な労働力となっていることが明らかになっている。