パスメイクホールディングスグループ傘下のTCJグローバル日本語総合研究所（東京都新宿区）が、外国人材と働く日本人ビジネスパーソン300名を対象に実施した「外国人材と働く日本人に聞く、日本語の実態調査2026」の結果を発表した。
調査では、外国人材と日本語でコミュニケーションをとる際に難しさを感じるかという問いに、75.4％が「頻繁に感じる」または「ときどき感じる」と回答した。年代別では20代が80.4％で全年代で最も高く、業種別では飲食・宿泊業が85.8％で最も高く、建設業84.2％、卸売・小売業78.9％、運輸・物流78.5％と続いた。
日本語の壁が業務に与える影響については、40.0％が「業務上のミスが起こりやすくなる」、39.3％が「伝達に余分な時間がかかる」と回答し、34.7％が日本人社員の確認・フォロー増加を挙げた。特に運輸・物流では「業務上のミスが起こりやすくなる」が71.4％と全体平均の約1.8倍に達した。
最大の壁は「専門用語や指示の理解」で44.3％、50代では65.2％が挙げた。また、77.7％が継続的な日本語学習支援を必要とする一方、31.3％は自社の支援状況を把握していないことが明らかになった。同研究所の徳田淳子所長は、JLPTのN2やN1に合格していても現場で使える日本語力が十分に身についているとは限らず、業界特有の用語や暗黙知となっている報告・連絡・相談の作法などは一般的な日本語学習では身につけにくいと指摘。